東芝情報システム株式会社

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ERP

Oracle E-Business Suite バージョンアップ

Oracle EBS アップグレード 導入事例

ダウンタイム 2日半
周到な準備とリハを重ねて臨んだ EBS バージョンアップ(R11 R12)

当社が10年来、保守・サポートを行ってきた企業において、ERPパッケージ「Oracle E-Business Suite」のバージョンアップを行った事例を紹介いたします。最小のダウンタイムで周辺システムには手を入れず、Oracle E-Business Suite とハードウェアのみ更新するという難題に対し、当社は段階的移行と周到な準備を提案、お客様の協力も得て、バージョンアップを成功させることができました。

背景と目的

親会社の製品の国内販売を担当するこの企業は、会計・在庫・受注・購買といった業務分野において、ERPパッケージ「Oracle E-Business Suite」(以降、EBS)を2000年に導入しています。当社は、10年以上にわたって保守・サポートを担当してきましたが、導入時から使い続けてきたEBS R11の保守サポートが終了するため、IFRS対応なども視野に入れたR12へのバージョンアップを対応することになりました。

導入アプローチ

今回のバージョンアップの課題は、2日半のダウンタイムで、アジアでは初めての事例となるEBS R11からR12への2段階バージョンアップ(R11R11iR12)を行い、同じくサポート切れの懸念のある老朽化したサーバ・ハードウェアも一気に刷新するという点です。

導入アプローチ

  1. R11からR11iへ、オート・アップグレード(AutoUpgrade)
  2. R11iからR12へ、テクニカル・アップグレード(Technical Upgrade)
  3. アドオン・プログラムはR12環境へのアップグレードの影響度合いに応じて修正または新規開発
  4. 周辺システムとのインタフェース部分は変更しない

バージョンアップの要件 バージョンアップの要件

サーバ・ハードウェアについては、10年前のサーバと最新のサーバでは、CPU(PA-RISC 32bit Itanium 64bit)もOS(HP-U X 11.11 HP-U X 11.31)も異なるため、アップグレード作業用に複数のサーバ環境が必要となるとともに、追加の手順も必要になりました。

導入手順

段階的移行と念入りなリハーサルを実施

当社は、課題解決の方策として、サーバアーキテクチャ(CPU、OS)の変更を吸収しつつ、段階的なバージョンアップを行い、データ移行も併用してダウンタイムを目標に合わせることにポイントを置きました。

アップグレードの手順 アップグレードの手順

  1. 業務運用中の実機のクローン作製
  2. EBS R11からEBS R11iへアップグレード
  3. クローン上でOSのアップグレード
  4. EBS R11iからEBS R12へアップグレード
  5. CPU変更によるプラットフォームマイグレーション

2日半のダウンタイムでのシステム切り替えを実現するために、今回は15日間のバージョンアップ作業期間中に発生した受注残データなどについては、バージョンアップ完了後のEBS R12に移行プログラムを用いて投入する方式を採用しました。これは、バージョンアップ手法である「アップグレード方式」と「リ・インプリメント方式」の長所を組み合わせた、いわばハイブリッド型のバージョンアップ・ソリューションです。この方式を用いれば、既存のデータ資産をそのまま移行でき、かつ最小のダウンタイム(今回は金曜夜~日曜の2日半)でのバージョンアップが可能となります。

また、もう1つのポイントは、周到な計画と準備です。当社では、プレリハーサルとリハーサルを本番作業と同じ時間帯を使って行いました。同じ作業手順を計3回繰り返したことになりますが、その手順書を作成する段階で、同社と、作業担当、役割、作業標準時間等の詳細な計画を立てました。こうした万全の準備が結実して、本番は予定通りに進めることができました。

今後の展開

EBSの移行ノウハウを駆使した横展開を

同社では、今回のバージョンアップで、最新のインフラ環境が整備されたことにより、EBSに蓄積されたデータの分析や活用、経営課題や環境変化に追随した情報戦略が立てられるようになりました。

また、Windows7クライアントPCでの稼働が可能となり、利便性が上がった、当初の目的であったIFRSの準備が視野に入れられるようになった、リモート保守や遠隔同期などの最新機能やサービスを利用できるようになった、といったメリットも実感されています。

現在、当社は、同社に対してDRサイトを構築しているほか、予防保守、すなわちシステム障害が起きない仕組みに変えていくといった提案も進めています。

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