東芝情報システム株式会社

日常健康見守りサービス 概要

毎日健康チェック従業員健康管理サポート

日常健康見守りサービス

お知らせ

日常健康見守りサービスを利用した「乗務員の健康管理と健康起因事故の防止プログラム」が、国土交通省の平成29年度 事故防止対策支援推進事業(社内安全教育の実施に対する支援)において、国土交通大臣認定のコンサルティングメニューに採用されました。

日常健康見守りサービスは、企業の健康に関する課題の解決をサポートします。

日常健康見守りサービスが解決をサポートする課題

  • 生産性:

    従業員の過労や疾病による生産性の低下を心配している。

  • 健康管理・衛生管理:

    従業員の健康管理、衛生管理を手軽に始めたい。

  • 健康経営:

    健康経営に興味があるが、何をすれば良いかわからない。

日常健康見守りサービスでは、従業員が身につけた活動量計と、その他の健康機器で健康データを測定します。

活動量計、健康機器で測定した健康データを、自動的に日常健康見守りサービスに登録し、管理します

日常健康見守りサービスで測定できる健康データ

利用できるデバイス

保存できる測定値

活動量計

  • 睡眠時間

  • 歩数

血圧計

  • 血圧

  • 脈拍

体温計

  • 体温

体重計

  • 体重

  • BMI

日常健康見守りサービス:

  1. 簡単・ペーパーレス:

    手書きによる「ミス」や「わずらわしさ」が無く、手軽に無理なく毎日健康チェックを続けることができます。

  2. いつでも・どこでも・リアルタイムに:

    日常健康見守りサービスに蓄積された健康データは、ブラウザでいつでも・どこでも・リアルタイムにグラフや表で確認できます。

  3. 健康データの共有:

    健康データを従業員と事業者 (総務部) が共有することで、両者で協力して従業員の健康を見守る仕組みを提供します。

  4. クラウドサービス:

    クラウドサービスなので、少ない初期費用で、紙と手書きによる健康管理・衛生管理を自動化・電子化して業務を効率化することができます。

導入メリット

日常健康見守りサービスは、企業や各種団体など幅広い業種・職場でご利用いただけます。

  • 疾病の早期発見・予防、医療費抑制:

    日常健康見守りサービスの導入により、従業員・職員の健康意識の向上につながります。

    これにより、疾病の早期発見・予防、および、医療費の抑制などの効果が期待できます。

  • チームの生産性低下を抑制:

    体調の変化から、従業員・職員の業務遂行能力を判断し、早期に対応することで、チーム全体の生産性低下を抑制することができます。

  • 高い費用対効果:

    日常健康見守りサービスは、少ない初期費用で導入することができる上、煩雑な健康管理業務を自動化・電子化することで、業務を効率化することができます。

  • 社内活性化・従業員満足度向上:

    日常健康見守りサービスは従業員・職員の健康増進を強力に支援します。

    日常健康見守りサービスにより、従業員・職員が健康で元気になることで、社内の活性化と従業員満足度の向上につながります。

  • 健康経営:

    日常健康見守りサービスは、企業・組織の健康状態を「見える化」することで、健康経営をサポートします。

応用例

日常健康見守りサービスは、業界・業種特有の健康関連の課題解決をサポートします。

  • フィットネス・クラブ: 会員向けサービスの充実

  • 自治体・地区センター: 地域住民向けの健康増進プログラム

  • 通所介護施設 (デイサービス): 利用者の健康管理・健康増進

  • 塾・予備校、教育施設など: 受験前の学生の体調管理・感染症予防

  • その他

中日臨海バス株式会社「日常健康見守りサービス」 導入事例

日常健康見守りサービス 導入事例 「中日臨海バス株式会社」 - 日常健康見守りサービス

従業員バイタルデータ収集して、健康管理促進を目指す

中日臨海バス株式会社は三重県 (四日市市)、大阪府 (堺市)、神奈川県 (川崎市、海老名市)、東京都 (品川区)、千葉県 (船橋市) に拠点を置き、従業員輸送、観光輸送を主なサービスとして展開しています。

常に先進的な取り組みを行い、業務の健全化および効率化を目標に以下のシステムの導入を実践してきました。

  • デジタルタコグラフを導入 (1996年)

  • ドライブレコーダーを導入 (2006年)

  • 従業員管理、労務管理、顧客管理システムを構築 (適正診断結果や教育記録も登録: 2013年)

  • 日常健康見守りサービスを導入 (2016年)

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